プログリットの集団訴訟やクレームについて解説

こんにちは。

当記事では、英語コーチングスクールのプログリット（PROGRIT）」の集団訴訟やクレームについて解説していきます。

まず結論として、プログリットは集団訴訟を受講者や従業員から受けたことはありません。また、プログリットが集団訴訟を起こしたこともありません。

プログリットの集団訴訟については、ストックオプションにかかる税金について国税庁と認識の相違があったことからベンチャー企業を中心に騒動があったものの、プログリットのサービスや経営に問題があったわけではないので安心してください。

ただし、プログリットのサービスに対して受講者がクレームを入れるケースはあり得ます。

この記事では、プログリットのサービスの特徴に関しても解説し、どのようなクレームが発生し得るのか、プログリットの受講期間中に問題があったらどのように対処すべきかについてもご紹介します。

プログリットの受講を検討している方や英語スクールを探している方など、本気で英語を身に付けたいと考えている方はぜひ参考にしてみてくださいね。

　

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１．プログリット（PROGRIT）の概要・基本料金

　　

まずは、プログリットの基本情報を確認しましょう。

　

1-①　プログリットは2016年9月に設立

プログリットは、マッキンゼー出身の岡田祥吾さんが2016年に設立した最新型の英語スクールです。

岡田さんは2022年に弘中アナウンサーとのご結婚が話題になったことを覚えている人もいるのではないでしょうか。

岡田さんは「英語が話せないだけで世界で仕事をすることを捨ててしまうのはもったいない」と考え、日本が世界をリードする国となるためにも一人一人が英語力を伸ばし、世界で戦える人材に成長して欲しいという理念を掲げてプログリットを運営されています。

　

1-②　プログリットの概要

プログリットを一言で説明すると、専属コンサルタントが受講生の英語学習を徹底的にサポートするコーチングスクールです。

専属コンサルタントが毎週のカウンセリング面談・毎日のチャットサポート・毎日の音声添削などを通して弱点や課題を分析し、弱点克服・課題解決のための適切な学習内容をアドバイスしてくれるので、効率的に英語を身に付けることが可能となります。

最新の科学的な知見に基づく第二言語習得論に従って、非英語ネイティブが英語を話せるようになる勉強法を再現するので、短期間でも学習効果が非常に大きいのが魅力と言えるでしょう。

累計受講者数は25,000人を突破し、多数の法人企業が導入しているなど、英語コーチングスクール業界の中で実績が最も大きいスクールと言えるでしょう。

　

1-③　プログリットは2022年9月に上場

プログリットは設立より年々業績をアップさせており、事業をどんどん拡大しています。

2022年9月には東京証券取引所グロース市場へ新規上場しており、増々の業績アップが見込まれています。

グロース市場は成長するポテンシャルを秘めたベンチャー企業や新興企業が参入している市場であり、プログリットは将来性が見込まれている企業の一つと言えます。

まだ創業してから10年程度のベンチャー企業ではありますが、これまで英語コーチング業界を牽引してきたスクールであり、今後も英語コーチング業界のリーディングカンパニーとしての活躍が期待されているスクールです。

　

1-④　プログリットの基本情報

プログリットの基本情報をご紹介します。

　　

　　

プログリットは全国に校舎が12校ありますが、オンライン完結で受講することも可能です。

特に人気のコースはビジネス英会話コースの3ヶ月プランで、英語をすぐにでも身に付けたいビジネスパーソンが多く通っています。

また、英語が苦手な原因が分からない方や一人だと集中して勉強することができない方にもおすすめなスクールです。

　　

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２．プログリットの集団訴訟について

　

プログリットと検索すると「集団訴訟」というキーワードが出てきますが、冒頭で述べた通り、プログリットは集団訴訟は受けていません。

逆に、プログリットを含む13社のベンチャー企業が、信託型ストックオプションの税務処理を巡って、源泉所得税の返還訴訟を検討しているとの報道が2023年8月28日付の日本経経済新聞で公表されています。

　

2-①　ストックオプションの税金の取り扱い

ストックオプションとは、会社から役員や従業員に対して、予め定めた価格で自社株を購入する権利を付与する制度です。

起業したばかりで役員や従業員に高い報酬を払えない新興企業などが、社員のモチベーションを高めたり、優秀な人材を雇用するために活用される制度で、企業が成長して株価が上がれば大きな報酬が得られる魅力的なインセンティブプランとなります。

プログリットを含む新興企業の間で争点になったのは、ストックオプションにかかる税金の取り扱いです。

2023年5月に、国税庁はストックオプションの権利行使で得た利益に対して「給与として課税する」という見解を示しました。（参照：国税庁-ストックオプションに対する課税（Q＆A））

つまり、ストックオプションを権利行使して新株を取得した時点で、現金化していないにも関わらず得られた利益に対して税金が発生し、会社側が源泉所得税を支払う必要があることが明確になりました。

　

2-②　プログリットの集団訴訟「検討」の背景

この件でストックオプションの導入企業に不満が広がった主な理由は、給与課税になると税率が高くなってしまうからです。

企業側は権利行使して得た株式を売却した際に20%の税金がかかると認識していたところ、国税庁は給与課税として「最大55%の累進課税」を適用すると示しました。

そして、すでに権利行使が済んだストックオプションについては、過去5年に遡って納税することを求めたのです。

この時点で、当初想定していたよりも多くの源泉所得税を支払う必要が出てきます。

さらに、もしストックオプションの権利行使をして取得した株式の価格が下がってしまった場合、実際に株式を売却して得られる利益は権利行使した際の見込み利益より少なくなってしまいます。

それなのに、権利行使した時点での株価と行使価格の差額に対して所得税が課税されることから、実際の利益に見合わない税金を支払う必要がある企業も出てきてしまったわけです。

　

2-③　プログリットは集団訴訟をしていない

ストックオプションで得られる利益に対して給与課税として最大55%と重い税金を支払うことや、株式の価値が下がってしまった場合は権利行使者に不利益が生じることから、上場企業と国税庁との間で協議が続いたようですが、結局のところ、国税庁の見解は変わっていません。

その結果として、各社は税金の延滞税や加算税を防ぐためにもいったんは納税しつつ、ストックオプションの給与所得としての課税分は不服として国税庁へ還付を要求し、返還請求が認められなければ提訴を検討しているといった内容です。

つまり、プログリットが受講生から「サービスの質が悪い」「料金が高くて騙された」といった理由で集団訴訟を受けているわけではなく、プログリットを含むベンチャー企業が税金還付の不服申し立ての集団訴訟を検討していたという話になります。

「集団訴訟」というキーワードが出ると、プログリットはトラブルを抱えている企業ではないかと不安になってしまうかもしれませんが、給与課税に関する返還請求という内容で、プログリットの企業としての信用は全く問題ないと言えます。

　

2-④【2024年1月10日 追記】2024年8月期 第1四半期報告書の内容

ベンチャー企業の集団訴訟検討の続報は、特に新聞記事などでは出ていません。

ですが、2024年1月に公開されたプログリットの有価証券報告書（有価証券報告書）では、信託型ストックオプションについて、役員や従業員に交付していない分を消滅させたことを報告しています。

その理由については、以下のように記載されています。

「2023年5月29日に国税庁と経済産業省による説明会において、信託型ストックオプションの税務上の取り扱いについて、行使時の経済的利益は給与課税としての見解が発表され、発行時に期待していたインセンティブ効果が得られないことが明確になったことから、2023年12月27日時点で役職員に交付していない信託型ストックオプションを消滅させることにしました」

また、併せて新株予約権1個当たり1,000円の「有償ストックオプション」が新たに発行されています。

有償ストックオプションであれば株式の売却時に20%の税金がかかることから、インセンティブ効果が見込めるとの判断だと思われます。

「信託ストックオプションの消滅」「有償ストックオプションの発行」「税金返還に関して重要な後発事象の記載なし」といった観点から、国税庁の見解を認めて税金の返還請求や集団訴訟はせず、現行の国税庁の見解に沿った対応をしていると推測できます。

　

2-⑤【2024年4月10日 追記】2024年8月期 第2四半期報告書の内容

第2四半期においても、役員や社員に対して新株予約権1個当たり1,000円の有償ストックオプションを発行しています。

当時のプログリットの株価の時価も約1,000円であり、今後の更なる成長を見込んでインセンティブ効果があると見込んでいるのだと考えられます。

信託型ストックオプションから有償ストックオプションに切り替えていることが有価証券報告書からも読み取れるので、ひとまず税金返還に関する集団訴訟については沈静化していると言えるでしょう。

いずれにせよ、プログリットのサービスや経営に何か問題があるわけではなく、特にトラブルが発生しているわけでもないので、プログリットの受講を検討している方は安心しましょう。

　　

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３．プログリットへのクレームについて

　

次にプログリットのクレームについて見ていきましょう。

　

3-①　一部の受講生のクレーム

当たり前ですが、受講生からプログリットに対するクレームが表沙汰になることはそうそうありません。

ただし、口コミサイトやGoogleの口コミなどを検索してみますと、プログリットには以下のような悪い評判や口コミがあります。

　　

• 受講料金が高額
• コンサルティング特化でコスパが悪い
• コンサルタントの質の差が大きい
• コンサルタントと合わない可能性
• カリキュラムのマニュアル化
• 結局、シャドーイングと瞬間英作文をやる

　

それぞれ詳しく見ていきましょう。

　

3-②　高額な受講料金へのクレーム

プログリット受講生の最も多い不満は、受講料の高さと言えます。

プログリットの受講料金は3ヶ月間で約60万円とかなり高額で、一般教育訓練給付制度を利用して10万円の給付金が支給されたとしても、実額で約50万円の費用がかかります。

コーチングスクールは一般的な英会話教室よりもサポートが充実している分、料金も高額になります。

ですが、コーチングスクールの中でもプログリットの受講料金は最も高額な部類であり、プログリットを受講してもあまり効果がなかった人は多額のお金を無駄にしてしまったと感じて不満につながっています。

　　

3-③　コスパの悪さへのクレーム

コーチングスクールは大きく「パーソナルトレーニング型」「コーチング&レッスン型」「コンサルティング特化型」の3つに分類できます。

プログリットはコンサルティング特化型で、専属コンサルタントから専門的なトレーニングを受けたり、レッスンを受けたりすることはありません。

専属コンサルタントのアドバイスに従って自主学習で勉強を進めていくため、他のコーチングスクールと比較するとサポート量が少なめなことは否めません。

サポートの量が少なくても料金が安ければ納得できますが、プログリットは他のスクールよりも高額なため、コスパの悪さが目立っていると言えます。

　

3-④　コンサルタントの質の差に対するクレーム

プログリットはコーチングスクールの中で唯一の上場企業であり、コーチング業界の中では最も規模が大きいスクールです。

東京都内を中心に12校の校舎を構えており、多くの受講生を受け入れているため、コンサルタントの在籍人数も多くなっています。

コンサルタントの人数が多い分、英語力や指導スキルに差が出てしまうのは仕方がありません。

プログリットは採用基準がTOEIC 800点とそこまで高い英語レベルを求めているわけではなく、中には新卒3年目くらいの若いコンサルタントも在籍しています。

英語力が低い・指導力がないと感じてしまう専属コンサルタントが付いた場合、コンサルタントへの不満がモチベーションの低下やプログリットへの不信感に繋がってしまう恐れがあります。

　

3-⑤　コンサルタントと合わない可能性

プログリットは初回カウンセリングを通して、プログリット側が専属コンサルタントを選定してくれますが、性格や相性などの問題で満足できるコンサルタントが付いてくれるか分からないのが難点です。

また、プログリットのコンサルタントは全体的に年齢が若く、英語指導の上手さというよりは、活気・モチベーション・やる気といったパッションを大切にしていると言われています。

もちろん、パッション重視の指導が悪いというわけではありませんが、英語指導経験が長いプロフェッショナルや通訳者・翻訳者レベルの英語力を持つコンサルタントを揃えているスクールもあります。

コンサルタントに英語指導の上手さを求めたい人や、情熱ではなく理論的に英語を教えてもらいたい人は、プログリットのやり方は合わない可能性があるので注意しましょう。

　　

3-⑥　カリキュラムのマニュアル化へのクレーム

前述の通り、プログリットは専属コンサルタントの人数が多いので、ある程度は指導がマニュアル化されています。

マニュアル化はサービスの質を一定以上に保つという側面もありますが、ーチングスクールの魅力は、受講生一人ひとりの英語レベルや目標に合わせてオリジナルのカリキュラムを作成し、その人に合ったやり方で英語学習を進めることでしょう。

ところが、プログリットでは指導マニュアルがあるので、受講生一人ひとりに合ったやり方をするというよりは、プログリットのコンセプトに従って学習を進めていくことことになります。

プログリットのマニュアルが合う人は英語力が伸びやすいですが、プログリットのマニュアルが合わない人は勉強を押し付けられている気持ちになってしまうので、思うように英語力が伸びなかったり、途中で挫折してしまうこともあります。

　

3-⑦　結局、シャドーイングと瞬間英作文をやる

プログリットのマニュアルに従うと、ほぼ必ずシャドーイングと瞬間英作文を実施することになります。

シャドーイングや瞬間英作文は効果的なトレーニングの一つではありますが、数あるトレーニング方法の一つでしかありません。

シャドーイングや瞬間英作文が合う人はどんどん英語力が伸びていきますが、マニュアル通りのトレーニングが合わない人は無駄なトレーニングを受けていると感じてしまう可能性があります。

プログリットを受講する場合は、毎日シャドーイングと瞬間英作文を一時間ずつ実践するイメージを持ると、「思っていたサービスと違う！」という状態は避けられるでしょう。

　

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４．プログリットへの正当なクレーム方法

　

ここまでプログリットへの主なクレームを見てきましたが、受講生側からプログリットへの正当なクレーム方法をご紹介します。

　　

4-①　30日間全額返金保証

プログリットを受講しても「思っていたサービスと違う」「プログリットのやり方が合わない」「3ヶ月も続けられなそう」といった理由で辞めたくなった場合は、受講開始から30日以内であれば入会金を除く受講料全額が返金される仕組みとなっています。

30日間全額返金保証を利用した場合、改めてプログリットを受講することはできなくなりますが、そもそもプログリットが合わないから辞めるので問題ないでしょう。

なお、プログリット受講開始から30日を超えてから辞める場合は、日割りで未受講分は返金が保証されています。ただし、この場合は最大で5万円の解約金が発生するので注意しましょう。

プログリットのコンサルティングが合わないと感じる場合、無理やり続けても英語学習に対するモチベーションが上がりませんし、学習効率も落ちてしまうので、金銭的にも時間的な観点からも30日以内のキャンセルが望ましいと言えます。

　

4-②　専属コンサルタントの変更

プログリットのサービスは続けたいけど、専属コンサルタントの指導方法や性格がどうしても合わないと感じる場合は、専属コンサルタントの変更を申し出ることが可能です。

プログリット卒業生の様々な口コミから言えることは、プログリットで成果が出るかどうかは専属コンサルタントとの相性に大きく依存するということです。

プログリットを受講している間は、専属コンサルタントと毎日連絡を取り合うことになります。

毎週の面談だけでなく、毎日音声添削をしてもらったり、毎日学習進捗状況の確認をしたりするので、とにかく専属コンサルタントと関わる時間が多くなります。

1日の勉強スケジュールも学習内容も全て専属コンサルタントの指示通りに進めていく必要があるため、いかに専属コンサルタントと信頼関係を築くかが重要と言えるでしょう。

プログリットへの悪い評判の大半が専属コンサルタントに対する不満なので、専属コンサルタントと合わないと感じたら、気まずくても我慢せずにカスタマーサポートに変更を申し出ることが肝心です。

　　

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５．プログリットへのクレームを回避する方法

　

ここまでの内容から、プログリットへクレームしたくなるという状況を回避する方法を具体的にご紹介します。

　

5-①　正当な権利を行使する

プログリットのサービスが合わないと感じた場合は30日間全額返金保証が利用できますし、サービスが良くてもコンサルタントが合わないと感じた場合はコンサルタント変更の申し出をカスタマーセンターに連絡することができます。

プログリットと契約して利用を始めても、何かしらの理由で「やっぱり辞めたい」「違うコンサルタントに担当してほしい」となった際は正当な権利が受講生側にありますので、遠慮せずにプログリットが用意している保証制度を利用するようにしましょう。

　

5-②　料金が安いコーチングスクールも検討

プログリットは受講料金が高いというデメリットがあるのは否めません。

当サイトでおすすめしている英語コーチングスクールは、プログリットよりも料金が安いスクールも多いです。

　　　　　　

• ENGLISH COMPANY・LIBERTY・ストレイル・トライズ・プログリットは一般教育訓練給付制度を利用
• LIBERTYは入会金無料キャンペーンを利用

　

せっかく高い料金を払ったのに効果が出なかったといった事態を防ぐためにも、コスパが高い英語コーチングスクールも併せて検討してみてください。

　　

5-③　学習メソッドを比較する

英語コーチングスクールは第二言語習得論に基づいた英語学習をサポートするという点では共通していますが、実はスクールによって勉強の進め方は全く異なります。

たとえば、プログリットやトライズはシャドーイングや瞬間英作文を中心に毎日3時間勉強します。

一方で、当サイトでおすすめ1位としてご紹介しているENGLISH COMPANYは認知文法・チャンクリーディング・スピーキングレッスンなど様々なトレーニングを取り入れています。

おすすめ2位としてご紹介しているLIBERTYではグラマーテーブルを学んで文法構造を整理してから実践的なスピーキングレッスンを行ったり、おすすめ4位のマネーイングリッシュでは週3回のレッスンで発音を丁寧に学ぶところからスタートします。

このように、英語コーチングスクールと言っても学習メソッドが異なり、日々の勉強内容も違います。

そのため、興味があるコーチングスクールは色々と自分で無料体験を受けてみて、自分が最も良いと感じた勉強法で進められるスクールを利用するのが間違いないでしょう。

この記事の最後におすすめの英語コーチングスクールをご紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。

　

5-④　規模が小さいコーチングスクールの利用を検討

プログリットは英語コーチング業界の中で最大規模のスクールであり、累計受講者数の数が多く、多数の法人企業が導入している実績から、信用度が高いと言えます。

また、システム開発に投資しているため、最先端の英語学習アプリを利用できるなどのメリットもあります。

ですが、一方で在籍しているコンサルタントが多いことから質の差が大きく、満足できるコンサルタントに付いてもらえない可能性があるなどのデメリットもあります。

そこで、プログリットよりも知名度が低い規模が小さいコーチングスクールの利用も検討してみてください。

規模が小さいコーチングスクールはコンサルタントの人数も少なく、少数精鋭でレベルの高いコンサルタントが揃っている可能性が高いです。

当記事でご紹介しているスクールの中では、マネーイングリッシュやLIBERTYが規模が小さめで高品質なサービスを提供しています。

　　　　

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６．プログリットの集団訴訟についてよくある質問

　

プログリットの集団訴訟についてよくある質問についてご紹介します。

　

6-①　結局、プログリットは集団訴訟を受けている？

プログリットは従業員や受講生などから集団訴訟を受けていません。

前述のとおり、ストックオプションの税金の取り扱いについてベンチャー企業が国税庁に対して集団訴訟を起こすことを検討しているといった内容であり、結果的には訴訟を起こしていません。

　

6-②　集団訴訟の件でなにか問題がある？

問題はありません。

プログリットは国税庁の見解に従って信託型ストックオプションを解消し、有償ストックオプションを新たに発行するという対応をしています。

また、決算書では「税金返還に関して重要な後発事象の記載なし」と明記されており、経営状況に関わるような問題は全くないことが示されています。

決算書は公認会計士も確認する正式な報告書ですので、今回の税金の見解に関する相違は解決されていると考えて良いでしょう。

　

6-③　プログリットは経営悪化で潰れる？

現状、プログリットが経営悪化で潰れるといった状況ではありません。

プログリットは毎年売上高・営業利益・純利益を伸ばしており、事業は年々拡大しています。

赤字経営をしているわけでもなく、急に経営が悪化して潰れるといったことは可能な限り低いと言えるでしょう。

　

７．おすすめの英語コーチングスクール

　

最後に、プログリット以外のおすすめの英語コーチングスクールをご紹介します。

興味があるスクールがあれば、ぜひそれぞれ無料カウンセリングを受けてみてくださいね。

無料カウンセリングを受ければ、スクールのサービス内容や雰囲気がよく分かりますので、最も自分に合うと感じたスクールを受講するようにしましょう。

　　

1位　言語習得の専門家によるトレーニング「ENGLISH COMPANY」

　　　　

　　　　　　　

ENGLISH COMPANYは、こどもちゃれんじや進研ゼミで有名なベネッセのグループ会社のスタディハッカーが運営している英語コーチングスクールです。

「学びを合理的でクールなものに」というコンセプトを掲げており、3.8倍メソッドと呼ばれる超効率学習を実現していることから、ビジネス英語の習得において最もおすすめなサービスとなります。

ENGLISH COMPANYは第二言語習得論という科学的な根拠に基づいてトレーニングを実施するため、目安の勉強時間は1日1～1.5時間と無理のない範囲で英語コミュニケーション能力の飛躍的な向上が期待できます。

「1日3時間の学習をすれば、誰でもそれなりに英語を話せるようになります。ですが、私たちENGLISH COMPANYは、少ない学習時間で英語を身に付けてもらうのが英語コーチングの本質と考えています。だって、できるなら少ない時間で英語を習得できた方が絶対に良いですよね？」

このように話すENGLISH COMPANYのトレーナー陣は、第二言語習得論・認知言語学・応用言語学など言語習得に関わる学問を国内外の大学で修めており、言語習得に関する専門性は他のスクールの追随を許しません。

課題発見と課題解決のピンポイント学習により、最小限の努力で最大限の成果を出せるため、特に仕事で忙しい方にこそ非常におすすめなスクールと言えるでしょう。

なお、2024年4月よりパーソナルトレーニングコースが、2024年10月より上級セミパーソナルコースが一般教育訓練給付制度の対象講座に認定されたため、社会人は実質的に最大10万円割引とお得に受講できるようになりました。

予算が厳しい方は、1クラス最大5人のセミパーソナルコースもおすすめです。最安で月額44,000円でENGLISH COMPANYの最高峰のトレーニングを受けられるほか、同じ目標を持つ仲間と切磋琢磨してレベルを高め合うことができます。

ぜひ無料体験を受けてみて、ENGLISH COMPANYのトレーニングのレベルの高さを実感してみてください。

　

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2位　TOEIC・TOEFL・IELTSで圧倒的な実績「Liberty English Academy」

　　　

　　

Liberty English Academyは、英語を最短で完璧にマスターできる「グラマーテーブル」を開発した藤川代表が創設したスクールです。

特に資格試験対策に強みを持っており、TOEIC・TOEFL・IELTSの高スコアを目指したい方には最もおすすめなスクールとなります。

LIBERTYの最大の特徴は、ネイティブが感覚的に身に付けている英語の構造や規則がA4用紙20枚ほどにまとめられたグラマーテーブルという唯一無二の学習メソッドを採用していること。

グラマーテーブルはTESOL（英語を第二言語とする人への英語教授法）の最高峰とされるコロンビア大学ティーチャーズカレッジで独自性と有用性が認められており、英語の核であるverbの役割を理解し、グラマーテーブルを運用できるようになることで、自然な英語を話せるようになることが期待できます。

LIBERTYは実績が圧倒的で、短期間の受講でTOEIC 900点台・TOEFL 100点以上・IELTS 7.0以上の達成者が続出。

ハーバード・コロンビア・イエール・スタンフォードなど世界トップの大学や大学院の合格者も多数輩出しており、高レベルな英語力を身に付けられることが証明されています。

なお、ベーシックプランは一般教育訓練給付制度の対象であり、制度を利用することで10万円の給付金が支給されます。

また、無料カウンセリング受ける際に「このブログ（ReLife）の記事を読んで入会金が最大で無料になるキャンペーンがあると知りました」と忘れずに伝えてください。入会金が最大で無料になります。

無料カウンセリングでグラマーテーブルについて色々と聞けるので、ぜひ体験してみてください。教養のあるエリートな英語ネイティブが使う英語の本質を分かりやすく伝えてくれますので。

　　

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Liberty English Academy

　　

　　　　　　　

3位　1年間で本物の英語力を身に付ける「TORAIZ（トライズ）」

　　

　　　　

トライズは1年で英語が話せるようになることがコンセプトの英語コーチングスクールです。

一番人気のスピーキング本科は1日3時間・1年で1,000時間の英語学習が目安であり、求める勉強量はコーチングスクールの中でも随一ですが、英会話初心者レベルからでも多くの受講者が英語を話せるようになっています。

トライズはビジネスでも通じる英語力の習得を目指すカリキュラムを提供しており、幅広い業種のビジネスパーソンが受講しているほか、TOEIC・TOEFL・IELTS対策の専門コースも用意されています。

トライズの特徴は専属の日本人コンサルタントと専属のネイティブコーチの複数人体制のサポートを受けられること。

コンサルタントの指導で効率的なインプット学習を実施しつつ、週3回が目安のネイティブコーチとの英会話レッスンで身に付けた知識をアウトプットする訓練を継続することで、効率的に英語コミュニケーション能力を鍛えることができます。

基礎的なトレーニングから実践型のレッスンまでトライズで英語学習を完結できることが強みであり、コンサルタントが毎日の英語学習をサポートしてくれることから、継続率は96.1%と高い数字を誇っているのも魅力と言えるでしょう。

なお、スピーキング本科・英語初心者・ビジネス上級英語・TOEIC対策・TOEFL対策・IELTS対策など多くのコースが一般教育訓練給付制度の対象講座に認定されており、社会人は10万円の給付金が支給とお得にトライズを利用可能です。

初心者でもネイティブと会話できるまで成長することが期待できるスクールなので、本気で英語を話せるようになりたいという意志を持っている方は、ぜひトライズを検討してみてください。

　　　　

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本気で英語を話したいなら「トライズ」

　　　　　

　　　

4位　コスパ最高「マネーイングリッシュ」

　　　　　　　

　

マネーイングリッシュは「英語で未来を強くする」という独自のコンセプトを持ち、英語を身に付けることで自分の価値と年収を上げ、未来をより豊かにすることを目標としています。

年収と英語力の相関性を指摘し、自己投資としての英語学習をサポートするなど現実的な視点を持っており、未来の人生も含めてサポートする意識をコーチ側も共有している点が大きな特徴と言えるでしょう。

6ヶ月以上の契約で割引価格が適用され、最安で月額65,780円とリーズナブルな価格でコーチングサービスを受けられるのが強みとなります。

マネーイングリッシュは料金が安いだけではなく、隔週のカウンセリング・週3回の英会話グループレッスン・週1回の文法構文レッスン・週1回の発音（フォニックス）レッスンとサービスが豊富。

さらに、音声トレーニングの発音添削は毎日、英文添削は週3回以上とフィードバックの機会も多く、コストパフォーマンスは非常に高いです。

日本人コンサルタントの採用条件の一つとして発音がネイティブレベルというこだわりがあるほか、コンサルタントの多くは発音指導士の資格を保有しており、英語を音から理解することで飛躍的に英会話力の向上が期待できるスクールです。

ちなみに、専属コンサルタントはモチベーションが上がるからと異性の方が付くことが多く、その辺りも含めて現実主義的であり、本当に裏表のないサービスを提供してくれます。

予算重視の方に特におすすめのスクールですので、料金を安く抑えつつ質の高いコーチングサービスを受けたい人は、マネーイングリッシュの受講を検討してみましょう。

　　

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【マネーイングリッシュ】

　　　　

　　

5位　高品質なコンサルティング「STRAIL（ストレイル）」

　　　　　

　　

ストレイルは、ENGLISH COMPANYと同じくスタディハッカーが運営するコンサルティング特化型スクールです。

ENGLISH COMPANYがトレーニング重視で英語力を伸ばすのに対して、ストレイルは言語習得の専門家によるコンサルティング指導を受けながらの自主学習がメインとなります。

「学びを合理的でクールなものに」というコンセプトは変わらず、毎日の学習時間が1～1.5時間の超高密度学習により、3ヶ月集中で英語力を伸ばすことが可能です。

ストレイルでは英語力をフェーズで捉え、該当するフェーズごとに最適な学習を実施するストレイルメソッドを採用。レベルに見合った段階的な英語学習で効率的に実力を鍛えることができます。

ストレイルはコンサルティングの質が特に評判で、医者が患者の症状から病気の原因を特定して処方箋を決めるように、受講生の英語が苦手な原因をピンポイントで特定して、課題解決に最適な学習方法を提示してくれます。

正確な指導により受講生は常に適切な学習を継続することができるため、短期間で実力を大きく伸ばせるのがストレイルの最大の強みと言えるでしょう。

コンサルティングに特化している分、料金がリーズナブルである上、一般教育訓練給付制度を利用すれば78,320円の給付金が支給されるため、総額313,280円と他のスクールよりも安い価格でコーチングを受けることができます。

予算を安く抑えたい人はもちろん、自分で英語を勉強する力そのものを鍛えて英語力の向上を目指したい人にもおすすめです。

　

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８．まとめ：プログリットは集団訴訟を受けていない

　

当記事では、プログリットの集団訴訟やクレームに関してご紹介しました。

結露として、プログリットは集団訴訟を受けておらず、また集団訴訟を起こしてもいません。

プログリットのクレームの件についても、プログリットに限らずどのコーチングスクールにも共通して言えることで、全員に効果がある英語学習サービスはないことを理解したうえで、様々なスクールと比較して最も自分に適したスクールを選ぶようにしましょう。

気になる英語コーチングスクールが複数あれば、それぞれ無料カウンセリングを受けて雰囲気やサービス内容を確認してみてくださいね。

せっかく英語学習をするのであれば、最高の環境を自分に用意して最高の結果を出しましょう。

　　

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